【相談前に見て】保険チャンネルで無料相談できる老後資金について

子育てママ向け　保険チャンネルのFP無料相談で老後資金の相談も！

🌟この記事はこんな方にオススメ

✅保険チャンネルの評判が正しいのか知りたい
✅保険チャンネルの利用を考えている
✅FP無料相談で老後資金の相談も考えている

今回は諏訪地域のお金初心者の子育てママさんから「保険チャンネルFP無料相談を受ける前に老後資金の貯め方について予習しておきたい」というご相談を受けました！

子育てママさんでも、お金のことに興味関心がある方や勉強をしている方は、FP無料相談で老後資金を初めとしたお金のお悩みを聞いてもらいたいと言う方は多いと思います。

諏訪地域でご相談をくださる子育てママさんにも「老後資金についてお悩みがある」という子育てママさんはいました。

そこで今回は諏訪地域の子育てママさんのご相談をもとに、FP無料相談を利用する前に知っておきたい老後資金の貯め方について、ご紹介していこうと思います！

保険チャンネルとは？

リクルートの保険比較サイト「保険チャンネル」は、保険料や各サービスを比較して保険を選んだり、お金についての不安をファイナンシャルプランナー（FP）に無料相談することができるサービスです。

保険チャンネルのFP相談の利用者へのアンケートでは、80%の方が満足し、85%の方が再度利用したいと回答しています。

口コミでは、FPに相談したことで無駄な出費を減らすことができた、お金の使い方や運用方法、保険などについて解決策や今後の展望を教えてもらうことができたという声があります。

また、ライフプランの相談をしてもらったという声もあり、凄く感じの良い方で、経歴も含めて信頼できそうな方だったという声もあります。

保険チャンネルの評判や口コミを見る限り、満足している人が多いようなので、利用して問題はないでしょうし、お金や保険に関する悩みが解決する可能性も高いです。

老後資金の貯め方

老後資金を貯めるには、収入の2割を貯蓄用の口座に入れるなどの貯蓄方法があります。また、副業や公的年金の受給を繰り下げるなど、収入を増やす方法もあります。

老後資金を貯めるには、次の方法があります。

①預貯金で確実に貯める
②つみたてNISAを利用する
③iDeCo（個人型確定拠出年金）を利用する
④財形貯蓄制度を利用する
⑤働く期間を長くする
⑥副業などで収入を増やす
⑦公的年金の受給を繰り下げる
⑧公的年金の上乗せ制度を活用する
⑨税制優遇制度を活用した投資を行う


早い段階から資金を積み立てていけば、毎月の積立金額が少なくても積立期間が長いことで一定額の資金が貯まりやすくなります。

積立金がある程度たまってきたら資産運用を検討しても良いでしょう。

また、勤務先の企業が財形年金制度を採用している場合は、給与やボーナスからの天引きという形で貯蓄できる財形年金貯蓄を利用することもできます。

財形年金貯蓄は年金のような形式で、60歳以降に引き出します。

① 預貯金で確実に貯める

老後資金は、老後2000万円問題のように、一人あたり数千万円のお金が必要です。

老後資金を預貯金で確実に貯めるには、老後資金用の口座と日々の生活用の口座を分けて貯金するという方法がおすすめです。

② 新NISAを利用する

2024年1月からスタートする新NISAは、投資の自由度と非課税で投資できる枠が大きく広がりました。年間投資枠は360万円までとなり、生涯にわたって非課税で投資できる限度額は1,800万円です。

新NISAでは、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の二つの枠を併用できます。

老後資金をラストスパートで作りたい場合は、つみたて投資枠に加えて、成長投資枠を活用してスポット購入をするのも手です。

スポット購入の場合、直ちに市場で運用を開始することができるからです。

新NISAの投資枠1,800万円を超えて投資する場合、特定口座や一般口座といった課税口座を使うことになり、運用益に対して税金の支払いが必要になります。

新NISAは保有資産を売却すると、売却した分の非課税投資枠を再利用できますが、再利用できるのは保有資産を売却した翌年以降になります。

③iDeCo（個人型確定拠出年金）を利用する

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、国民年金や厚生年金などの公的年金に上乗せされる年金制度です。

加入者が掛金を出して、自ら金融商品を選んで運用を行い、積み立てた資産は60歳以降に一括または分割で受け取ります。

iDeCoの掛金を積立できる期間は65歳までです。

65歳以上は積立金額を増やすことができず（運用指図のみ）、残高がある限り口座管理手数料が積立資産から引かれ続ける点には注意が必要です。

iDeCoに加入した後は、通常金融機関のウェブサイトの取引画面を通じて、資産状況の確認や運用の指示、情報収集などを行います。

④財形貯蓄制度を利用する

財形年金貯蓄は、老後の生活資金を充実させるために、満55歳未満の勤労者が利用できる制度です。

財形年金貯蓄のメリットは次のとおりです。

✅貯蓄金額によっては利子等が非課税となる
✅貯蓄商品を選べば、給与から天引きされて積み立てていくので、資産形成のために手間がかからない
✅5年以上の積み立てが必要で、積み立てた資金を受け取れるのは原則として満60歳以降となります
✅一括で受け取れず、5年以上20年以内の期間にわたって年金形式で受け取ります
✅住宅財形貯蓄との合計で元利合計550万円（貯蓄型の場合）まで非課税扱いとなります

財形年金貯蓄のデメリットは次のとおりです。

✅財形貯蓄制度を導入している企業に勤めている方しか利用できない点
✅本来の使用目的以外で資産を引き出してしまうと利子等非課税の優遇対象から外れてしまう点
✅早期に退職しても、受け取れるのは60歳になってからです
✅仮に55歳で退職して、すぐに財形年金を受け取ろうと思うと途中解約になり、過去の利息に課税されます

⑤働く期間を長くする

老後資金を貯めるには、働く期間を延ばすことも有効です。働く期間を延ばすことで、公的年金の繰り下げ受給も検討できます。

繰り下げ受給をすれば、受給金額を増やすことができ、長生きに備えやすくなります。

働く期間を延ばすことで、厚生年金の加入期間も伸びます。

その結果、厚生年金の老齢給付・遺族厚生年金などの金額が増加し、受給額を増やすことができます。

また、企業の健康保険にも継続して加入できるため、医療費の負担も少なくなります。

長く働くことは、さまざまな老後資金の制度を利用する上でも有利に働きます。

つみたてNISAは、20歳以上であれば何歳でも利用でき、運用益が非課税になる制度です。

引き出しの年齢制限はありませんが、収入がないと積み立てる原資はありません。

高齢者雇用安定法の改正により、2021年4月から企業には65歳までの雇用確保の義務に加え、70歳までの就業確保の努力義務が追加されました。

⑥ 副業などで収入を増やす

副業には、次のような仕事があります。

アンケートモニター

新製品やサービスの市場調査をしたい企業がアンケート調査会社に依頼することで、アンケートモニターが募集されます。
Webアンケートはかなり低単価ですが、高単価の座談会やインタビュー案件を狙うことで、効率良く月数万円程度稼ぐことができます。

セミナー講師

人に何かを教えていた経験のある方や専門的な知識が豊富にある場合は、おすすめできる副業です。

報酬は高い傾向にあり、月に数十万円稼ぐことも可能です。

プログラミング

ITスキルを活かして稼ぐことができます。ほかの副業と比べると報酬単価も高く、効率よく稼げます。
ただし、システムエンジニアとしての業務経験がある方や知識がある方以外は、まずは必要なプログラミング知識を学ぶところからのスタートになります。

動画編集

スキル次第で自宅でも可能な仕事です。YouTubeなどの配信増加に伴って編集は外注するというクライアントも多いため、副業として需要が高まっています。

データ入力

基本的なインターネット環境が整っている方におすすめできる副業です。
主な仕事内容は、紙に記載されているデータをGoogleドキュメントやExcelシートにまとめる作業です。パソコン操作に慣れていれば難しいスキルは必要ありません。

コワーキングスペース経営

空き部屋や賃貸した部屋を作業部屋として貸し出す副業です。
ニーズに合わせて安定的な利用者を獲得できれば十分な副収入が得られます。

 その他、初心者におすすめの副業には、次のようなものがあります。

✅動画編集
✅Webライティング
✅ブログ・アフィリエイト
✅SNSの運用代行
✅写真・イラスト販売
✅ハンドメイド販売
✅スキル販売
✅Webデザイン

⑦公的年金の受給を繰り下げる

老齢基礎・厚生年金は、65歳で受け取らずに66歳以降70歳までの間で繰下げて増額した年金を受け取ることができます。

繰り下げた期間によって年金額が増額され、その増額率は一生変わりません。

なお、老齢基礎年金と老齢厚生年金は別々に繰り下げすることができます。

⑧公的年金の上乗せ制度を活用する

老齢厚生年金の場合、老齢基礎年金を受け取ることができる方に厚生年金の加入期間があり、なおかつ受給要件を満たしている場合に、老齢基礎年金に上乗せして受給することができます。

また、受給できる年齢も、原則は65歳からですが、一定の要件を満たしている場合は、65歳までは特別支給の老齢厚生年金を受けることができます。

年金の受給額を増やす方法

将来受給できる年金の受給額を増やす方法として、自分で増やす方法があります。

どんな方法があるか見ていきましょう。

✅国民年金に任意加入する

保険料納付済期間が老齢基礎年金を満額受給できるだけの40年に満たない場合、60歳から65歳までの間で国民年金に任意加入することにより、保険料納付済期間を40年に近づけることで年金額を増やすことができます。

✅付加年金に加入する

国民年金に任意加入している間は、付加年金に入ることができます。
国民年金保険料を納付する際に毎月400円の付加年金の保険料を上乗せして納付することで、将来受給する老齢基礎年金に200円×保険料納付済月数分の付加年金を受給して年金額を増やすことができます。

✅60歳以降も厚生年金保険に加入する

厚生年金の加入期間は、国民年金にも加入していることになります。
厚生年金は70歳まで加入して保険料を納付することができます。
よって、60歳以降も厚生年金保険に加入することにより将来受給できる年金額を増やすことができます。

⑨税制優遇制度を活用した投資を行う

一定の条件により税金を少なくするなどの優遇措置が取られることを税制優遇といいます。

国が目指す方向に合致したものは、税制優遇を行って国民にメリットを与えています。

国は、貯蓄から投資への流れを促し、国民の資産形成に資するために、「NISA（少額投資非課税制度）」や「iDeCo（個人型確定拠出年金）」に税制優遇を設けています。

「NISA（少額投資非課税制度）」では、専用の口座での毎年一定額までの投資について、利益に課税がされません。
「iDeCo（個人型確定拠出年金）」では、掛金が所得税・住民税の課税対象から外れます。
運用期間中は利益に課税されません。
受け取りの際は、一括の場合は退職所得、年金の場合は公的年金と同じ扱いになり、一定額までは税制面で優遇されています。

FPがオススメする老後資金の貯め方

①新NISA

新NISAの仕組みは次のとおりです。

✅非課税運用期間が無期限化
✅非課税投資額が最大9倍と飛躍的に拡大
✅商品を売却したら非課税枠が翌年に回復する
✅「成長投資枠」「つみたて投資枠」ができ、2つが併用可能
✅「非課税保有限度額」という考え方が導入される
✅非課税での買付ベースで1,800万円という上限を超えない限り、売却・買付が自由にできる

新NISAでは、つみたてNISAと同様の制度である「つみたて投資枠」で最大120万円/年、一般NISAと同様の「成長投資枠」で最大240万円/年となっており、２つの利用枠を併用できるため、最大360万円まで投資可能となります。

新NISAの非課税枠1,800万円は、月30万円・年間360万円ずつ商品を購入すれば、最短5年で使い切れます。

ただし、新NISAの非課税投資期間は無期限なので、焦る必要はありません。

わかりやすくまとめると、MAX1800万円までの積立分とそこから増える利息対しては税金がかからずに、お金を増やすことができます！

そして1年間で積立てることができるMAXの金額は360万円まで。

最短で新NISAに積立できる1800万円を貯めるには、

360万円✖️5年＝1800万円

となるので、早くても5年かかります。

もし1800万円を5年間で貯めることができれば、その後は1800万円に対して利息が増えていくので、その後10〜20年も運用を続ければ老後資金は余裕で賄えるようになると思います！

もし1800万円を5年間で積立できなくても、
月々◯万円でも積立をコツコツ続けることで老後資産の助けになるお金は作れると思います！

注意点

ただし、注意したいのはNISAというのは積立するお金で投資商品を買うことで利息が出ているので、、

投資商品をしっかりと選ばないと利息が出ない/元本割れするリスクもあるということ。

もちろん、一般的にこの商品を選べば大丈夫といわれてる商品もありますが、

失敗する方は

✅10〜20年と長い期間続けられない
✅銀行員や郵便局員に言われるがまま商品を選び投資する

傾向が強いので、どんな商品を選ぶにしても自分でどんな商品なのかを調べて、なるべく10年以上は続けてみましょう！

② ビットコインもオススメ

仮想通貨の中でもビットコインであれば、老後資金の貯金先としてオススメです。

ビットコインの将来性について

ビットコインは、決済性に優れた仮想通貨として普及率が高く、世界各国で決済手段として取り入れられています。

2024年には半減期を迎えるため、価格上昇の期待が高まっています。

ビットコインは、2100万枚しか供給量が存在しないため、将来は価格が上昇しやすいとされています。

また、2050年までに$147,716.01に達する可能性があるという価格予想もあります。

一方、供給量の固定やマイニング報酬の減少によって、価格が不安定になる可能性があるという見方もあります。

また、業界全体の不安要素・下落傾向には必ず影響されます。

ビットコインの半減期とは、マイニング報酬が半減されるタイミングのことで、この仕組みによってビットコインは流通量をコントロールしており、価格が暴落しないという特徴があります。

ビットコインの半減期は、4年ごとに行われるため2024年の予定ですが、確実にこの日に行われる日時はまだ誰にもわかりません。

ビットコインの現物ETFとは？

2024年1月11日、米証券取引委員会（SEC）はビットコインの現物ETFを承認しました。

これにより、機関投資家や個人投資家がビットコインを直接保有することなく、仮想通貨へのアクセスが可能になります。

ビットコインETFは、ビットコインに投資する上場投資信託（ETF）です。

ビットコインの価格に応じてETFが運用される金融商品です。

ETFは「Exchange Traded Funds」の略で、証券取引所に上場している投資信託です。

現物ETFの取引が開始された11日には、ビットコインの価格は前日の4万5,000ドル台から、2021年12月以来初めてとなる4万9,000ドルを超えました。

また、承認後7日間で9つのETFが合計10万2613BTC（約41億ドル相当）を買い集めています。

例えば、40代から老後資金に向けて貯金をはじめたとしたら、そのお金を使い始めるのは早くても10〜20年後になると思います！

それだけの期間が経てば、仮想通貨をはじめとしたビットコインは今より普及して、さらに大きな価格をつけている＝価値が上がっている可能性があります。

もちろん、途中で引き出したいときなどは、タイミングによっては価値が下がってしまうリスクもありますが…

ビットコインの投資には、毎月〇〇円など決まった金額がないので、その月に家計が辛ければ投資する金額を調整することもできます！

心理的な意味でも、仮想通貨の取引所でビットコインを売買するのは慣れるまでは、保険の解約と同じくらい面倒だと思うこと方も多いと思うので、逆に捉えればカンタンに引き出せないから強制力がかかりやすく、結果的に途中で切り崩しもしにくいと思います。

③積立型の保険はやめておいて

積立＋保証付きの保険商品で、老後資産を貯める（運用する）のはやめましょう。

その理由はたくさんありますが、、

主な理由は、死亡時などのあらゆる「保証」に実際に出た利息から沢山の手数料が引かれてしまうので、お金がほぼ増えない/元本割れする可能性があります。

さらに、実際に利息が出ていても保険会社が最終的にお客様（自分たち）に出す利益を決めてしまうので、思うように利息をもらえないこともあります。

保証は「保証」。積立は「積立」で商品を分けて運用していきましょう！

まとめ：老後資金のために「〇〇保険」はやめておけ！

今回は諏訪地域のお金初心者の子育てママさんからの質問を元に、「保険チャンネルで相談できる老後資金」について相談前に知っておきたい老後資金の貯め方を解説していきました♪

保険やお金に関するお悩みを無料で相談できるということで、諏訪地域の子育てママさんからも人気の保険チャンネルのFP相談のサービス。

今回はご相談をくださる諏訪地域の子育てママさんから、保険チャンネルで老後資金の相談をする前に老後資金の貯め方について知りたいというご相談を受けたので、老後資金のポイントについてまとめてみました！

これからお金のキホンを学んでいきたい諏訪地域の子育てママさんや、お金のお悩みがある方も、気軽に相談できる保険チャンネルの無料相談。

FP無料相談に興味がある方は、この機会に無料相談を受けてみてはいかがでしょうか？

これからも諏訪地域でご相談をくださるお金初心者の子育てママさんのご相談はもちろん。

諏訪地域以外でご相談をくださる全国の子育てママさんに向けても、お金の勉強をしていきたい初心者の子育てママさんに向けても分かりやすくお伝えしていきます♪